とても小気味の良い、書き出しです。先日、中国の習近平国家主席が米国を訪問した。この訪問は半年以上前から予定されていたものであり、米国と中国の関係を占う意味でも大きな意味を持つものであった。６月中旬から始まった中国株式バブルの崩壊、これは米中の関係にも大きな変化をもたらしたといえるのだろう。そして、米国の中国に対する対応は慇懃無礼なものであったといえる。そして、これは中国と米国との蜜月関係の終焉と決別を世界に宣言するものになってしまったといえよう。
渡邉哲弥氏は、支那中国が勝手に白日夢を見て、世界を米中2大国で支配をする夢をかってにファンタジーに置き換えた愚かな支那人と言わんばかりの切り口ではじまります。
支那中国の存在があろうとなかろうと、自他共認める米国の支配力に、かりに靴を脱いで入ってきても、それを排除することが、国際社会の王者としての当然の判断と言わんばかりです。 強大なアメリカは、金融力と軍事力を背景にそれを維持享受するための見合うだけの利益を貪欲の追求する車輪を停滞させることは、おそらく構造的に、また生理学的に、精神学的に不可能な体質になっています。
この体質は、想像するにペルリ―提督が、艦隊を極東アジアに向けた時から続くものではないでしょうか。
1946年に始まった東京裁判では、終戦時すでに現役を退いていた、帝国陸軍の逸材とまで言われた石原莞爾は東京裁判の証言台で、「戦争の起因はを遡るなら、ペルリーを墓から掘り起こし、この法定に連れて来い」とまで言ったことは有名な話です。
閑話休題、その強大な大国が、自分の権益を2つに分け与えなければならない理由は、たといオバマ大統領といえども、見いだせなかったということですね。
それならなぜ、アメリカは莫大な投資をしたのか。
アメリカの貪欲な資本主義は中国の経済成長力に投資して、すでの十二分の利益を吸い上げ、かって中国に向かった生産基盤は、すでに国内回帰を済ましている。 その残り火は、盟友である自由主義諸国に残滓に似た利益の供与を許し、その結果は取りも直さず自由主義陣営の利益になり、それがやがて金融利益として還流されることを知っているというこです。
そこには中国と利益を二分するする必然性は存在しないという意思表示が、習近平氏の訪米で見せた慇懃無礼なシグナルであったのっでしょう。
文中、タイミングよく中国経済の崩壊が株式市場で起こり、従来より地政学的懸案の事項であった南シナ海での複数の岩礁埋め立てによる軍事基地化はかなり進行した時点が奇しくも重なりました。
先週来、米国海軍は支那中国が南シナ海の岩礁を埋め立て基地化した地域の12海里の内部を航行する作戦・警備行動を発表し、オペレーションはオバマ大統領の命令待ち状態であることが伝えらています。
もしこのオペレーションが実行されると、南シナ海では武力衝突の可能性を排除できませんし、台湾海峡での中国軍の展開の可能性も同様に排除できません。
現kazanが住んでいる高雄市は、台湾海峡の南部最大の都市ですから、かなり危険です。 始まれば、約1周間で終結というのが米海軍の見解ですから、一週間分の食料備蓄も考えなければなりません。 忙しくなります。
産経ニュースURL： http://www.sankei.com/column/news/151017/clm1510170006-n1.html
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