2016年1月12日火曜日

アメリカの親中派・パンダハガー

パンダはガーという言葉があります

小欄が聞いたのは4年程前の、青山繁晴しのニュ-スコメント番組「ザ・ボイス」出会ったと記憶しています。 
青山繁晴氏は、2年前のアメリカのホワイトハウス、国防省、国務省に「親中派」が勢力を伸ばし、彼らは一般的に「パンダハガー」と言われていると説明がありました。
オバマ政権一期目の最後で、シリアにに、北朝鮮にも、鷹揚で寛容な外交オンチを地で行っていたノーベル平和賞受賞のオバマ大統領のアメリカ外交は、現実主義者の目から見れば、なんともし難い、アメリカ史上稀な大統領で、少欄のブログで、「オバマ氏を大統領に選んだアメリカの氏民主主義は歴史の評価があるとしても、大統領のオバマ氏は歴史には残らないだろう」と投稿した記憶があります。
そのパンダハガーが勢力を伸ばした背景を、ブログ「中韓を知りつくした男」の管理者である辻本貴一氏の1月8日のブログが目にとまりました。

ブログ「中韓を知りつくした男」、”おぞましい国 韓国 2016年1月8日”

 

アメリカのこれまでの対中観や対中政策は、中国を最大限に支援して、その根幹を強くし、豊かにすれば、国際社会への参加や協力を強め西側に同調すると考えてきました。しかしマイケル・ピルズベリー氏は「過去のアメリカの対中観や対中政策は全て誤りであった、それは巨大な幻想であった」と自著「100年のマラソン」の中で記述しています。
マイケル・ピルズベリー氏は1970年代のニクソン政権から現オバマ政権まで一貫して国防総省の中国軍事動向を調べる要職にありました。彼に誤った対中観を植えつけたのは中国に取り込まれたキッシンジャーでした。キッシンジャーは日本のことを「戦前の軍国主義を真剣に意図する危険な存在である。注意すべきは中国ではなく日本である」と歴代の大統領や国防総省の幹部達を洗脳してきました。このようなキッシンジャーの邪悪な考えはアメリカだけでなく、欧州にも伝染していきました。目先の利益に目がくらむ欧州首脳たちは、中国は全体主義国家であって近代法治国家ではないことを忘れて独裁体制の習近平を前のめりに容認しています。   以上、ブログ「中韓を知りつくした男」から抜粋



広大なアメリカの国土に生きるアメリカ人のマインドにはフレオンティアスピリッツが息づき、広大な国、エネルギッシュに見える国、 国家を建設しようとする国には、生理的に親近感を持つのだろうとくらいの認識でありました。
良く地政学的な見地から、米中の接近は、冷戦構造の中での、対ソ戦略から講じられてあものとばかりの認識でしたので、正に「目からウロコ」の心境です。

パンダハガーつまり中国をパンダに見立て、パンダをハグハグする親中派をパンダハガーであり、その傾向は、ブッシュ大統領以降に登場したオバマ大統領の発想哲学によるものとばかり想像しておりましたが、「根っこ」はもっと深いところ、ニクソン大統領時代にまで遡ることを知って驚きました。

 

サラミスライサー

このカウボーイ的性格を良しとする、米国社会がいとも簡単に亡命支那人に感化させたのは、「韜光養晦(とうこうようかい)」を旨とする支那人の巧妙な手口驚かされます。 
サラミスライサー2年ほど前に国際政治学の藤井厳喜氏の動画で知った言葉ですが、サラミを薄切りにして、一枚ずつそっと持ち帰るあるいは食べる様、したがって本らいのサラミの所有者には盗られたことがまったく気が付かない方法です。
支那の諜報手法に海岸の砂をポケットに少量入れて持ち帰り、その微粒な砂を一つのデーターとして、今様で言うビッグデータに仕上げる方法が有名です。 この諜報哲学こそ、まさに「サラミスライサー」であり、「韜光養晦(とうこうようかい)」の手法です。
そして完成したのが、全てパクリの技術で、先端製品を組み立てし、表向きのGDPで世界二位の地位を得、1992年アメリカ海空軍がフィリッピン・スービックとクラーク軍事基地の借用更新が認められずに現地を撤廃したあとの火事場泥棒のように、南シナ海にせり出してきたのが、現在に支那・中国です .
 
 

FONOPオペレーション


二ヶ月か三ヶ月に一回のローテーションで、南シナ海岩礁埋め立ての中国軍基地を、わずか一隻のイージス艦で航海しても、過去30年以上に渡って、掠め取られた地政学的優位を本当に挽回し、維持し続けることがアメリカにできるだろうかという事が心配になります。 
それでも日本の救いは、民主党政権の3年をのぞけば、首尾一貫として国防力を維持してきたことです。 直接的な危惧である尖閣列島に関しては、その先にある西大西洋への航海回廊である宮古水道での自衛力は完全に相手の攻撃意思を萎えさせるまでの実力を要していることです。 
日本の防衛力の維持と拡大が、サラミスライサーである中国に最も有効な手立てであるとともに、中国の経済が崩壊し、政治体制も崩壊し、無秩序状態になるまで維持しなければならない宿命に置かれていることを認知拡散すべきことだろうと考えてしまいます。

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